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2018/04/05

20年間ほぼ負け知らず!?投資初心者も知っておきたい、米国株への長期投資がおすすめな理由

(写真=PIXTA)
(写真=PIXTA)
「つみたてNISA(ニーサ:少額投資非課税制度)」のスタートもあり、ファンド(投資信託)で資産運用をはじめてみようと考える人もいるのではないでしょうか。しかし、いざ投資をはじめようと思っても、どのファンドを購入したら良いか悩んでしまう人もたくさんいると思います。「つみたてNISA」の対象となるファンドは、金融庁が決めた基準によって絞られているとはいえ、100本以上存在します。投資対象とする資産は株式がいいのか債券がいいのか、それともREIT(不動産投資信託)がいいのか、はたまた投資対象とする国はどの国がいいのかなど、悩みは尽きないと思います。

そこで今回は、投資対象候補のひとつとして、米国株について解説します。なぜ米国企業への投資が魅力的なのか、また、米国企業の株価パフォーマンスはどうなっているのか見ていきます。

米国企業を支える2つのエンジン

米国は、企業の成長を促す強力な2つのエンジンを有しています。

ひとつ目のエンジンは、増加し続ける人口です。
中国、インドに次いで世界第3位(2016年)の人口*1を有する米国は、先進国の中では数少ない人口増加国です。2100年の人口予想*2では、日本は2015年と比較して34%減少する見込みですが、米国は40%も増加する見込みです。米国のGDPの約7割は個人消費が占めており、米国の経済活動は個人消費が支えているといえます。人口の増加を背景とした経済の拡大が、将来の企業活動を加速させる大きなエンジンとなります。

ふたつ目のエンジンは、知的資産です。
米国は、世界有数の知的資産大国です。米国は、ノーベル賞受賞者が世界一多い国*3であり、2位のイギリス(110人)を大きく上回る337人を輩出しています。また、特許国際出願件数も約5万6千件で世界第1位(2016年)*4で、2位の日本(4万5千件)を大きく上回っています。数多くの優秀な人材が米国の知的資産を支えており、その背景には米国企業の巨額の研究開発費や、世界中から人を惹き付ける大学等での高等教育があります。

米国の研究開発費は約5,000億米ドルと世界第1位(2015年)*4で、実に世界の研究開発費の約3分の1を占めています。政府の科学技術関係予算額に関しても米国は1,490億米ドル(2015年)*4と世界の主要国の中で突出しています。また、世界有数のIT企業であるアップルやアルファベット(グーグルの親会社)がそうであるように、米国のIT企業の創業者には、数多くの移民やその子孫が名を連ねます。米国は高等教育における留学生の受け入れシェアが世界第1位*5(2014年)であり、ハーバード大学やイエール大学、スタンフォード大学やマサチューセッツ工科大学といった世界トップクラスの大学があります。そういった教育環境が世界中から人を引き寄せ、世界有数の企業が誕生する知的資産の下地を構築していると考えられます。

それでは次に、米国企業の成長を株価の面から確認してみましょう。

*1The World Bank - World Development Indicators - Population, total(2016)、*2国際連合「世界人口予測・2017年改訂版、*3文部科学統計要覧(平成28年版)、*4経済産業省「我が国の産業技術に関する研究開発活動の動向 -主要指標と調査データ-(第17.3版)」、*5「UNESCO Institute for statistics」 

長期的に優れた米国株のパフォーマンス

次のグラフは、米国の代表的な株価指数である「S&P500指数」の30年間という長期間の推移です。
なお、日本からの投資という観点で、円換算したパフォーマンスを表示しています。
 

1988年1月末から2018年1月末までの30年で見ると、期間リターンは約839%、年率換算すると約9%になります。これは、1988年1月末に100万円投資していたとすると、2018年1月末には約900万円、約9倍に投資金額が増加したということです。期間が20年(1998年1月末~2018年1月末)と10年(2008年1月末~2018年1月末)における年率換算したリターンを見ても6%を超えています。

また、これは円ベースで計算しているので、米ドルと日本円の為替リスクを取ったとしても、米国株への長期投資は魅力的であるといえそうです。

ただ、さすがに30年は長いと感じる人もいると思います。そこで、投資期間が10年と20年の場合のパフォーマンスについて、もう少し詳しく見てみましょう。

投資期間10年ではマイナスのリターンになることも

次のグラフは、「S&P500指数」(円ベース)へ10年間投資した場合の投資期間ごとのリターンを示しています。
 
  • 投資期間ごとのリターンは、一定期間のリターンを、起点と終点をずらして計算しています。例えば、2018年1月末の期間リターンは約100%(約2倍)ですが、これは、2008年1月末から2018年1月末の10年間、投資した結果を意味しています。
多くの期間でリターンがプラスになっていますが、マイナスになっている局面に注目してみましょう。

例えば2009年2月末(1999年2月末から2009年2月末の10年間投資した場合)では、期間リターンが約マイナス50%であり、計算対象期間では最悪です。これは、2008年にリーマンショックと呼ばれる大きな株価下落局面があったためです。投資期間10年の終盤にリーマンショックが発生し、今まで積み上げてきたリターンがマイナスに転じてしまい、そのまま投資が終了するという残念な結果になってしまいました。投資期間が10年程度では、こういった大きな株価下落局面に遭遇してしまうと、リターンがマイナスのまま投資を終えてしまうことがあります。では、投資期間を20年にしてみるとどうでしょうか。 

投資期間20年ではほぼ負け知らず

次のグラフは、「S&P500指数」(円ベース)へ20年投資した場合の投資期間ごとのリターンを示しています。
投資期間を20年にすると、期間リターンがマイナスになるケースは1988年の各月末を終点とした投資期間において発生しましたが、それ以降は一度も発生していません。投資期間10年で最悪だった2009年2月末を投資期間20年(1989年2月末から2009年2月末の20年間投資した場合)で見ると、期間リターンは約100%です。リーマンショックが直撃したものの、それまでに積み上げたリターンのおかげで、マイナスに転じることなく投資期間を終えることができています。

では次に、米国企業の成長を利益の面から見てみましょう。 

困難を乗り越え成長し続ける米国企業

下記は米国企業(S&P500指数構成企業)のEPS(一株当たり利益)の推移です。
米国企業の利益はITバブル崩壊やリーマンショックといった景気後退時に大きく落ち込むものの、その都度回復し、より高水準の利益を生み出してきました。米国企業には困難を乗り越える確固とした成長力があるといえそうです。その成長力を裏付けているのが、米国の2つのエンジンであることは前述したとおりです。増え続ける人口と高度な知的資産を背景に米国企業は成長を続け、長期的に優れた株価パフォーマンスを達成してきました。

今後もITバブル崩壊やリーマンショックのような経済危機が起こる可能性は否定できません。しかし、米国の2つのエンジンが、第二のアップルやアルファベット(グーグル)、フェイスブックを生み出し、米国の成長をけん引していくと考えられます。

米国株へ投資するインデックスファンド

実際に米国株に投資を行う手段としては、証券会社で個別株式を購入する方法があります。ただ、個別に米国株を購入するのは銘柄選びや手続きが面倒だという方には、米国企業全体に投資したのとおおむね同等の株価パフォーマンスを享受することが可能なインデックスファンド(指数連動型の投資信託)を利用する方法があります。

投資をはじめるにあたって、インデックスファンドを利用した米国株への長期投資を検討してみてはいかがでしょうか。

>> 「米国株へ投資するインデックスファンド」の詳細を確認する
  • ファンドのご購入にあたっては、「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容をご確認ください。
>> 「投資信託説明書(交付目論見書)」の詳細を確認する


◇S&P500指数はS&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。

◇ご注意事項
  • 当記事は大和証券投資信託委託株式会社が情報提供を目的として作成したものです。特定ファンドのご購入にあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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