投資信託をはじめる
2017/12/28

これだけは押さえたい!投資信託にかかる3つの手数料

(写真=Number1411/Shutterstock.com)
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投資の専門家に運用をお任せできる投資信託は、投資デビューに利用しやすい商品です。しかし、購入してから売却するまでには主に3つの手数料が必要となります。購入時に必要な「購入時手数料(販売手数料)」、保有中にかかる「運用管理費用(信託報酬)」、売却時に必要な場合がある「信託財産留保額」です。それぞれ、支払先や目的が異なります。今回は、投資信託に必要な3つの手数料について詳しく解説していきます。

買うときにかかる「購入時手数料」


投資信託を購入する際には購入時手数料がかかります。これは販売会社に支払う手数料で、販売手数料と呼ばれることもあります。販売窓口である証券会社や銀行などでは、購入にあたって顧客に投資信託の商品内容やリスクの説明を行います。購入時手数料とは、そのような販売業務にかかるコストを賄うための費用で、購入金額の0~3%程度かかります(多くは投資信託の商品内容やリスクの度合いによって差があります)。

ここで気をつけたいのが、同じ投資信託を購入する場合でも、販売会社によって購入時手数料が異なる点です。投資信託の説明書である交付目論見書には購入時手数料の上限が記載されていますが、実際の手数料率は販売会社が自由に設定することができるからです。

最近は購入時手数料のかからない「ノーロード」の投資信託も増えてきました。ただし、購入時手数料がかからない「ノーロード」投資信託であっても、換金する時に手数料がかかる場合があるので注意してください。また、同じ販売会社でも、店頭とネットで購入時手数料が異なる場合があるので、チェックしてみるといいでしょう。

保有中にかかる「運用管理費用(信託報酬)」


保有中にかかるコストが運用管理費用(信託報酬)です。資産の運用や管理にかかるコストとして、運用会社のほか、販売会社と受託銀行(信託銀行)に支払われます。年率○%という形で明示されており、日割り計算した額が投資信託の財産から計理上毎日控除されます。当然のことながら、運用管理費用が年2%のファンドであれば、年2%以上の運用成績を上げ続けないと投資家の利益は出ません。自動でコストが引かれるため、支払っていることを忘れがちですが、投資期間が長期になるほど金額が膨らむので注意が必要です。

それでは、長期運用した場合、運用管理費用はどのくらいの額になるのでしょうか。元本は100万円、保有期間中ずっと基準価額が変わらなかったと仮定して、運用管理費用が年0.5%と年1.5%の投資信託を10年間保有した場合を考えてみましょう。前者の運用管理費用の合計は100万円×0.5%×10年=5万円、後者は100万円×1.5%×10年=15万円となります。10年間で10万円の差が出ました。保有期間が長くなるほど費用の差は大きくなります。運用管理費用は投資信託によってまちまちで多くは年0.1~2%程度ですが、継続的にかかる費用なので少しの差であっても軽視できません。

売るときにかかる「信託財産留保額」


投資信託を売却するときに必要となる場合があるのが信託財産留保額です。投資家が投資信託の売却を申し出ると、運用会社はその支払いのために投資していた株式や債券を一部売却することがあります。売却の際には、手数料が発生しますし、価格が下がることもあります。そうすると、ある投資家の換金のためのコストが投資信託全体にかかり、投資信託を保有し続けている投資家には不利益となる場合があります。そのような事態を避けるため、投資信託を売却する投資家にコストを負担してもらう仕組みが信託財産留保額で、そのお金は投資信託の信託財産に繰り入れられます。

実際は、信託財産留保額がかからない投資信託の方が一般的ですが、導入している投資信託もあります。その場合、投資信託によって信託財産留保額は異なりますが、最大で売却代金の0.5%程度です。

手数料は交付目論見書で確認を


いくら好成績を出している投資信託でも、手数料が高くては利益が減ってしまいます。もちろん、好成績を出すためにはある程度の手数料負担があるのは仕方がないことですが、成績に見合ったコストかどうかは注意したいところです。

各種手数料の内容は交付目論見書と呼ばれる投資信託の説明書に全て記載があるので、購入前に必ず確認しましょう。分からなければ運用会社のコールセンターなどで問い合わせることも可能です。ただし購入時手数料の水準は販売会社がそれぞれ定めるため、販売会社で確認する必要があります。手数料をしっかり把握して賢く投資信託を購入しましょう。
 
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